地震に備えたチェックを…住民同士による情報共有の重要性

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いまから20年以上前まで、「グラッときたら、すぐに火を消す」との標語とともに、地震後の火災の恐ろしさが語られていました。この標語は、1923年9月1日、関東を中心に甚大な被害をもたらした「関東大震災」に由来するといわれます。

関東大震災では地震後に各地で発生した火災により、数多くの家屋が焼失しましたが、その総数が揺れによる損壊をはるかに上回ったからです。

東京府(現東京都)内だけに限っても、地震による全壊・半壊は約5万軒でしたが、火災での焼失は20万軒以上に及びました。そのときに、「怖いのは揺れより火災」といった意識が多くの人々の心に刻み込まれたようです。

関東大震災以降、長年にわたって国内では大震災と呼称される災害が発生しませんでしたが、70年以上経った1995年1月17日、淡路島北部を震源とするマグニチュード7.3の大地震が発生しました。

国内で初めて震度7の激震が観測された「阪神淡路大震災」では、激しい揺れで数多くの家屋が倒壊し、その後の調査で亡くなられた方々のおよそ8割が、建物の下敷きとなったことが明らかになりました。

そこから、国内の各ハウスメーカーは揺れに強い家づくりに着手しました。そして、その勢いを加速させたのが、いまだ記憶に新しい2011年3月11日に発生した「東日本大震災」です。

直接的な被害の有無にかかわらず、自宅が倒壊する不安から補強工事の需要が高まっています。

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