東京ベイエリアの主要マンションをピックアップしマーケット情報をお届けします。マーケット情報は四半期（3ヶ月）ごとに更新されます。

今期（2025年1月～3月）の芝浦エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は15.7%上昇し15,858万円となりました。平均成約単価も8.8%上昇し、751万円を記録しています。成約件数は31件から39件へと25.8%増加しており、成約分譲対比も248.9%と前期の225.9%から上昇しました。価格帯別では2億円以上の高価格帯物件の成約が9件と全体の約23%を占めており、エリア全体で高価格帯の需要が底堅いことが示されています。平均成約単価は過去最高水準に近づいており、芝浦エリアの市況は引き続き強含みの展開となっています。

今期（2025年1月～3月）の汐留・浜松町エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は43.0%上昇し27,242万円となりました。平均成約単価も17.8%上昇し1,170万円を記録しています。成約件数は13件から19件へと46.2%増加し、成約分譲対比も248.9%と高水準を維持しています。価格帯別では、2億円以上の物件が12件と全体の63%を占めており、特に超高額帯の取引が市場をけん引する形となっています。高価格帯物件へのニーズが明確に見られ、エリア全体としても非常に活発な取引が続いている状況です。

今期（2025年1月～3月）の品川・港南エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は8.0%上昇し12,726万円となりました。平均成約単価は558万円と、前期と同水準を維持しつつも1.3%の上昇を記録しています。成約件数は46件から45件へと微減しましたが、成約分譲対比は257.1%と前期の246.6%から上昇し、高水準を保っています。価格帯別では、12,000万円以上の物件が21件と約半数を占めており、依然として高価格帯の取引が活発です。堅調な成約単価を背景に、エリア全体としては安定したマーケットが続いていると見られます。

今期（2025年1月～3月）の豊洲エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は14.1%上昇し13,553万円となりました。平均成約単価も15.3%上昇して612万円を記録しています。一方で、成約件数は80件から72件へと10.0%減少しましたが、成約分譲対比は234.2%と引き続き高水準を維持しています。成約価格帯別では、12,000万円以上の高価格帯物件が44件と全体の約6割を占めており、高価格帯の取引が豊洲エリアの市況を牽引している構図が継続しています。価格の上昇傾向がさらに強まる中、堅調な需要に支えられた活発な取引が続いています。

今期（2025年1月～3月）の有明・台場エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は2.7%上昇し9,879万円、平均成約単価も3.9%上昇して532万円となりました。成約件数は37件から66件へと78.4%の大幅増加となり、成約分譲対比も197.2%と前期より上昇しています。価格帯別では、8,000万円未満と8,000～10,000万円未満の物件で合計42件の成約があり、比較的手の届きやすい価格帯での取引が活発となっています。一方で、1億円以上の物件も24件と全体の約36%を占めており、幅広い価格帯での安定した需要が確認できます。全体として取引件数の増加とともに価格も上昇しており、市場は引き続き堅調に推移しています。

今期（2025年1月～3月）の東雲エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は3.9%上昇し9,761万円、平均成約単価も7.9%上昇して435万円となりました。成約件数は35件から36件へと微増し、成約分譲対比は206.7%と引き続き高水準を維持しています。価格帯別では、8,000万円以上の物件が28件と全体の8割近くを占め、高価格帯物件の需要が根強いことがうかがえます。成約単価の上昇率が大きく、今期も東雲エリアの市況は底堅く、堅調な推移を示しています。

今期（2025年1月～3月）の月島エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は29.9%と大幅に上昇し16,550万円となりました。平均成約単価も3.5%上昇して657万円を記録しています。成約件数は22件から25件へと13.6%増加した一方で、成約分譲対比は187.9%と前期の210.1%からやや低下しました。価格帯別では、15,000万円以上の高価格帯物件が13件と全体の過半数を占めており、成約単価の押し上げ要因となっています。前期に続き高価格帯の取引が活発であり、市況は引き続き堅調に推移しています。

今期（2025年1月～3月）の勝どきエリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は3.2%減少し17,351万円、平均成約単価も0.4%減少して787万円となりました。成約件数は前期と同数の49件を維持しており、取引水準は安定しています。成約分譲対比は224.9%と前期の219.2%から上昇しており、供給に対する成約の勢いは引き続き高い状況です。価格帯別では、15,000万円以上の物件が23件と約半数を占めており、高価格帯の需要が継続していることがうかがえます。若干の価格調整は見られたものの、全体としては堅調な取引が続いています。

今期（2025年1月～3月）の晴海エリアでは、前期（2024年10月～12月）と比較して、平均成約価格は4.1%上昇し13,400万円、平均成約単価も6.2%上昇して633万円となりました。成約件数は91件から119件へと30.8%増加しており、成約分譲対比も201.7%と引き続き高水準を維持しています。成約件数の増加は、HARUMI FLAGを中心とした新規供給の影響が大きく、成約価格帯別では12,000万円以上の物件が72件と約6割を占め、価格を押し上げる要因となっています。市況は高価格帯の需要を背景に、引き続き活発な取引が継続している状況です。