東京ベイエリアの主要マンションをピックアップしマーケット情報をお届けします。マーケット情報は四半期（3ヶ月）ごとに更新されます。

今期（2026年1月～3月）の芝浦エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は2.2%減少し、16,986万円となりました。平均成約単価も4.2%下落し、770万円となっています。成約件数も27件と、前期の32件から15.6%減少しました。一方で、成約分譲対比は304.4%と前期の274.5%から29.9ポイント上昇しており、高水準を維持しています。価格・件数ともに前期比ではやや下落する結果となりましたが、成約分譲対比の上昇からは、引き続き高価格帯を含めた成約水準の高さがうかがえる状況です。今後は成約件数の推移とあわせて、市況の動向を注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の汐留・浜松町エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は23.2%減少し、22,392万円となりました。平均成約単価も9.4%下落し、1,163万円となっています。成約件数は25件と前期と同水準で推移しました。一方で、成約分譲対比は211.5%と前期の232.8%から21.3ポイント低下しました。価格面では前期から調整が見られたものの、成約件数は維持されており、一定の取引水準は保たれています。引き続き、価格動向と成約件数の推移をあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の品川・港南エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は8.4%増加し、14,202万円となりました。平均成約単価も8.9%上昇し、639万円を記録しています。成約件数は49件と、前期の51件から3.9%減少しました。一方で、成約分譲対比は280.8%と前期の294.6%から13.8ポイント低下しています。価格面では前期を上回る結果となった一方で、成約件数はおおむね同水準を維持しており、引き続き一定の需要が見られるマーケットとなっています。今後は、成約価格の上昇基調が継続するか、成約件数の推移とあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の豊洲エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は5.8%増加し、14,917万円となりました。平均成約単価も2.2%上昇し、659万円となっています。一方で、成約件数は53件と、前期の100件から47.0%減少しました。成約分譲対比は253.0%と前期の248.3%から4.7ポイント上昇しており、価格水準は引き続き高位で推移しています。価格面では上昇が続いた一方で、成約件数は大きく減少しており、足元では取引総数に弱さも見られる結果となりました。今後は、価格上昇基調が維持されるか、成約件数の動向とあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の有明・台場エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は5.4%減少し、11,953万円となりました。一方、平均成約単価は2.6%上昇し、633万円となっています。成約件数は42件と、前期の43件から2.3%減少しました。成約分譲対比は229.0%と前期の219.2%から9.8ポイント上昇しており、成約水準は引き続き高位で推移しています。平均成約価格は前期を下回ったものの、平均成約単価は上昇しており、価格水準には底堅さが見られます。成約件数もおおむね前期並みを維持していることから、マーケットは一定の需要に支えられている状況です。今後も価格動向と成約件数の推移をあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の東雲エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は8.7%増加し、11,364万円となりました。平均成約単価も1.9%上昇し、485万円となっています。一方で、成約件数は30件と、前期の35件から14.3%減少しました。成約分譲対比は235.9%と前期の222.6%から13.3ポイント上昇しており、成約水準は引き続き高位で推移しています。価格面では上昇が見られた一方で、成約件数は減少しており、足元では取引総数にやや弱さも見られる結果となりました。今後は、価格水準の維持と成約件数の推移をあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の月島エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は4.2%増加し、16,354万円となりました。平均成約単価も2.0%上昇し、725万円となっています。一方で、成約件数は21件と、前期の25件から16.0%減少しました。成約分譲対比は206.8%と前期の233.8%から27.0ポイント低下しています。価格面では前期を上回る結果となった一方で、成約件数は減少しており、足元では取引総数にやや弱さも見られる結果となりました。今後は、価格水準の推移と成約件数の動向をあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の勝どきエリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は20.8%増加し、20,248万円となりました。平均成約単価も4.3%上昇し、821万円となっています。一方で、成約件数は19件と、前期の40件から52.5%減少しました。成約分譲対比は273.9%と前期の250.9%から23.0ポイント上昇しており、成約水準は引き続き高位で推移しています。価格面では大きく上昇した一方で、成約件数は大幅に減少しており、取引総数には弱さが見られる結果となりました。今後は、高水準の価格動向が維持されるか、成約件数の推移とあわせて注視する必要がありそうです。

今期（2026年1月～3月）の晴海エリアでは、前期（2025年10月～12月）と比較して、平均成約価格は7.6%減少し、14,121万円となりました。平均成約単価も5.5%下落し、687万円となっています。成約件数は73件と、前期の92件から20.7%減少しました。成約分譲対比は216.9%と前期の220.3%から3.4ポイント低下しています。価格・件数ともに前期を下回る結果となりましたが、成約分譲対比は引き続き200%超の水準を維持しており、成約価格の水準自体はなお高位にあります。今後は、取引件数の推移とあわせて価格動向の変化を注視する必要がありそうです。