Home / 2021 02,26

不安だらけの老後の暮らし!ゆとりある生活に変えるには?

老後の生活について、お金のこと、住まいのこと、相続のことなどで不安を抱えていませんか?これらの不安を解消するには、専門家に相談してみるのがおすすめです。今回は、悩みの種類に応じて、どこに相談をすればよいのかをご紹介します。

お金、住まい、相続…老後の不安を解消するには?

定年退職を迎え、これからの生活について考えるとき、漠然とした将来への不安が浮かんだことはありませんか?

「老後の資金は年金だけで足りるだろうか…」
「足腰が弱くなっても今の家に住み続けられるだろうか…」
「自分がいなくなった後、家や荷物の処分で家族を困らせないだろうか…」

退職後には、こうした老後の暮らしのための「資金」や「住まい」そして、「相続」に関する不安や悩みが多く聞かれます。

ゆとりある老後の生活を楽しむには、こうした問題を1つ1つ解決していくことが必要です。しかし、これらの問題を自分で解決することは、詳しい知識がないために、難しいと感じる人も多いと思います。そこで、いくつもの問題を解決するためにおすすめなのが、各分野の専門家に相談することです。

各分野の専門家に相談して問題をクリアにすれば、これからの生活を安心して楽しみやすくなることでしょう。

シニア夫婦

老後の不安、誰に相談すればよい?

退職を迎えてからの生活を送るうえで大切なことは、不安や悩みをそのままにしておかないことです。不安や悩みの元となる「資金」「住まい」「相続」の問題は、どういった専門家に相談すればよいのでしょうか?具体的に見ていきましょう。

資金の不安はファイナンシャルプランナーへ

ファイナンシャルプランナーとシニアの夫婦

「これから老後の暮らしにはどのくらいの資金が必要なのだろう…」
「まとまった資金を作るにはどうしたらよいのだろう…」
こうした資金に関する質問に答えてくれるのが、ファイナンシャルプランナーです。略してFPと呼ばれることもあります。

ファイナンシャルプランナーは、依頼者の状況を総合的に分析し、将来の資金計画やライフプランについてアドバイスをしてくれます。アドバイスをする際は、経済状況、家族構成、収入、支出、資産、負債、保険など、依頼者にかかわるあらゆる情報から判断します。

住宅の売買やローン、退職金の運用方法や投資信託を始めとする金融商品の選び方、保険の見直し、介護にかかる費用についてなど、老後の費用設計について相談に乗ってくれますよ。

ファイナンシャルプランナーに相談したい場合は、保有資格や専門分野、報酬やオンライン相談の有無などをもとに、インターネット検索をして相談予約をしたり、金融機関の窓口で問い合わせてみましょう。

住まいの不安は不動産会社へ

家の模型をもつ人の手

「今後、足腰が弱くなってきたときのことを考えると、今の家に住み続けるのが不安…」
「住みかえをしたいけれど、これまでの家はどうすればいいのだろう?」
こうした住まいに関する悩みに応えてくれるのは、不動産会社です。

住みかえについての相談に始まり、不動産の査定や売却についてなど、住まいにまつわる悩みは、不動産のプロである不動産会社がしっかりとサポートしてくれます。

不動産会社によっては、老人ホームやサービス付きの高齢者住宅、バリアフリーマンションなど、シニアに特化した住まいを探してもらうことができます。住みかえた後の家の売却相談にも応じてくれますよ。

老後の住まいの選択肢はさまざまありますから、不動産会社に一度相談してみるとよいでしょう。

相続の不安は弁護士や司法書士、税理士などへ

家の模型と家系図

「不動産を子どもに相続したいが何をすればよいのだろう…」
「相続で揉めないためにはどうしたらよいだろう…」
こうした相続についての悩みに応えてくれる専門家は、弁護士、司法書士、税理士です。

それぞれ得意分野は異なります。報酬の相場も違いますので、財産の種類や額を考慮して、適切な専門家に相談するとよいでしょう。

弁護士には相続全般に関しての相談ができます。
遺言書の作成、相続財産の調査、遺言書の検認、相続に関する紛争の解決など相続の問題で法律に関係する全ての相談に乗ってくれますよ。

しかし、あらゆる問題の相談に乗ってもらえる分、報酬はほかの専門家に比べて高くなる可能性があります。

司法書士は、法律に関連する書類の作成や不動産や相続の登記を代行してくれる専門家です。遺言の作成や相続に関するアドバイスのほか、不動産の登記や商業登記などがメインの業務です。

特に相続を専門に扱っている司法書士は、相続に関して詳しい知識があるため、「遺言書を書きたい」「不動産を生前贈与したい」と思ったら、相談してみるとよいでしょう。

税理士にも相続の相談ができる場合があります。
会計業務を職務とする税理士には、相続財産の調査を依頼することができます。元気なうちにご自身の財産を把握しておくことで、節税対策を行うこともできますよ。

ただし、相続税について知識をもっている税理士は限られています。相続の知識や経験がない税理士に依頼すると、土地の評価に差が出て、納税額が変わってくることがありますから、相続についての知識と経験を持つ税理士を探して相談しましょう。

相続の問題といっても相談したい内容は人それぞれです。自分の悩みや課題を整理して、目的に合った専門家を選んで相談することをおすすめします。

なお、早くから相続の資産や税金について知識を深めておけば、相続税の対策ができ、相続に関するトラブルも防げるので、元気なうちに相談する相手を探しておくとよいでしょう。

弁護士、司法書士、税理士の違いについては、以下の記事で詳しく説明しています。こちらもぜひチェックしてみてくださいね。

●遺産相続の相談に関する記事はこちら
司法書士・行政書士・税理士・弁護士の業務の違いをご紹介します。

漠然とした不安、複合的な悩みがある場合は?

ここまで各専門家について紹介してきましたが、資金、住まい、相続の不安を解消するために、それぞれ違う専門家を探して訪ねるのは労力と気力がいるものです。
また、明確な悩みがあるわけではないけれど、一度将来について相談しておきたいという方は、どこに相談してよいか迷うかもしれませんね。

そのような場合は、老後で不安に思うことを総合的に相談できる窓口の三井のリハウス「シニアデザイン」へ相談することをおすすめします。

シニアデザインでは、今後の住まいの検討、介護の準備、相続手続き、資金作りまでシニアライフにかかわる悩みをトータルにサポートしています。

シニアデザインに相談し、自分の抱えている不安を明確にすることで、将来困らないように準備することができますよ。

老後の生活を安心して楽しむために早めの相談を!

日本人の平均寿命は年々伸びているといわれますから、これから始まるシニアライフの期間は自分の予想を上回るかもしれません。「将来がなんとなく不安…」という方は、今後のライフプランを明確にしておくことで、これから先のシニアライフを充実させることができますよ。

資金のことや住まい、相続のことを具体的に考えるのは面倒と思うかもしれませんが、早めに対策をすることで、安心してこれからの暮らしを楽しみやすくなるでしょう。

ゆとりを持って老後の暮らしを楽しむために、まずは専門的な知識を持つ人に相談してみてくださいね。

三井のリハウス 
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監修
三井不動産株式会社 ケアデザイン室

三井不動産グループが培ってきた住まいと不動産に関する総合力・専門性を生かし、豊かな老後を過ごすためのお手伝いをするとともに、福祉の専門職が豊富な経験に基づいたコンサルティングを通して高齢期のさまざまなお悩みにお応えしています。