マンション売却で儲かったのはなぜ？高く売るポイントと損しないための注意点を解説

【事例あり】マンション売却で儲かったって本当？

2026年現在、マンション売却で儲かる可能性は高いといえます。実際に国土交通省の不動産価格指数（※1）より、マンションの価格は2013年から上昇傾向にあると読み取れることに加え、市場動向から見ても、マンション売却で利益を出せるケースは少なくないと推察できるためです。

国土交通省「不動産価格指数（住宅）（令和7年12月分・季節調整値）」より引用（※1）

マンション売却で利益を出すには、実績が豊富で信頼できる不動産会社に仲介を依頼するなど、さまざまな方法や工夫があります。今回は三井のリハウスをご利用されたお客さまの事例をもとに、マンション売却で利益を出した方の共通点をご紹介します。三井のリハウスでは、100万件を超える取引実績に基づき、経験豊富な担当者がお客さま一人ひとりに合った売却プランをご提案します。マンション売却を検討している方はぜひお気軽にご相談ください。

●不動産価格指数についてはこちら

●マンションの売却相場についてはこちら

●不動産の相場価格についてはこちら

●三井のリハウス無料査定のお申し込みはこちら

マンション売却で儲かった人に共通するポイント7選

マンション売却で利益を出した人に共通するポイントとして、売却のタイミングや事前準備が適切だったことが挙げられます。具体的には以下のような共通点があります。

・築10年以内で売却していた
・不動産需要の高いタイミングで売却していた
・適切な売り出し価格を設定していた
・内覧準備に力を入れていた
・好立地の物件を購入していた
・税金の特例制度をうまく利用していた
・不動産会社の選定を慎重に行っていた

上記7つのポイントについて、1つずつ詳しく解説していきます。マンションを買ったときよりも高く売りたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

築10年以内で売却していた

マンション売却でなるべく儲けを出すためには、築10年以内で売却するのがポイントです。土地と異なり建物は経年劣化していきます。従って、築年数が経過するにつれて資産価値は減少していき、マンションの成約価格も下落する傾向にあります。

「中古マンション・戸建住宅ともに成約物件は築浅の比率が縮小」より引用（※2）

実際に、公益財団法人 東日本不動産流通機構の「中古マンション・戸建住宅ともに成約物件は築浅の比率が縮小」（※2）によると、築10年以内のマンションは、比較的高値で売却される傾向があることが分かります。

不動産需要の高いタイミングで売却していた

マンション売却で儲けるためには、売り時の判断、つまり不動産需要が高いタイミングで売却することも大切です。不動産需要が最も高い時期は、4月からの就職や進学を控えた2月～3月ごろとされる一方で、6月～8月ごろは、不動産取引が落ち着く傾向があります。

また、マンションの周辺環境の変化も、売り時を判断するうえで重要なポイントです。たとえば、大型商業施設や駅の新設など、利便性が向上する可能性が高まると、物件需要も自然と高まります。このように需要が上がったタイミングでマンションを売り出した人は、希望条件に沿った売却がしやすくなり、高値で売却できる可能性があります。また、周辺で競合となる売り出し物件が少ない場合も、不動産需要の高いタイミングといえるため、併せて確認するとよいでしょう。

●マンションの売り時についてはこちら

適切な売り出し価格を設定していた

適切な売り出し価格を設定したことも、マンション売却で儲かった人の共通点といえます。マンションの売り出し価格は安過ぎると損失が出てしまう可能性があり、逆に相場を無視した高過ぎる価格だと売れるタイミングを逃してしまうこともあるでしょう。適切な相場は、不動産会社のホームページなどでマンション名を検索して調べられることもあります。気になった際は、検索してみましょう。

なお、売り出し価格は不動産会社に査定を依頼し、提示された査定額をもとに売主が決めるのが一般的です。損をしないためにも、買主の需要に見合った価格設定を行いましょう。

マンション売却の際に、実際に三井のリハウスをご利用されたお客さまの声をご紹介いたします。

【60代・価格設定に成功し値下げ交渉なしで売却した方の体験談】
友達の家がなかなか売れずに値段を下げるなどの苦労をした、という話を聞いていたので、覚悟をしていました。そんな中、三井のリハウスにお願いしたところ、1か月もたたずにしかも値下げもせず売却が決まり、とてもうれしかったです。ありがとうございました。

●マンションの売り出し価格についてはこちら

●三井のリハウス無料査定のお申し込みはこちら

内覧準備に力を入れていた

マンションを高値で売却した人には、清掃や換気など、買い手によい印象を持ってもらうための内覧準備を丁寧に行っていたという共通点があります。内覧は購入検討者に物件の魅力を直接アピールできるため、購入意思を大きく左右する重要なステップです。物件に対して好印象を持ってもらえれば、早いタイミングで値下げ交渉なしに購入してもらえる可能性が高まります。

●マンション売却に伴う内覧についてはこちら

好立地の物件を購入していた

好立地のマンションは需要が高く、中古でも高値で売れやすい傾向があるため、利益は出やすいでしょう。たとえば、徒歩5分圏内程度に駅や商業施設があれば、需要が見込める可能性があります。

税金の特例制度をうまく利用していた

マンション売却で出た利益には、税金がかかります。儲けを出した人のなかには、マンションの売却にかかわる税金の特例を事前に確認し、活用することで、手元に残るお金を増やせたケースもあるでしょう。かかる税金や特例については後ほど詳しく解説します。

不動産会社の選定を慎重に行っていた

マンション売却では、不動産会社選びも重要です。売り出したマンションは、必ずしも希望価格ですぐ成約するとは限らず、状況によっては値下げが必要になることもあります。できるだけ希望に近い価格で売却して儲けを出すためには、マンション売却の実績やノウハウが豊富で、販売戦略を丁寧に考えてくれる会社を選ぶとよいでしょう。不動産会社を見極める判断基準には、ほかに以下のようなものが挙げられます。

・売却物件のエリアに精通しているか
・査定額が妥当か

マンション売却の際に、実際に三井のリハウスをご利用されたお客さまの声をご紹介いたします。

【40代・想定よりも高くマンションを売却した方の体験談】
古いマンションだったので、こちらの希望価格で売れるかを心配していましたが、担当の方がとても親身に寄り添い、足を運んで納得できる形をいろいろ考えてくださいました。そのおかげで、思っていたよりも早く言い値で売れたので、逆に驚きました。本当に感謝しかありません。ありがとうございました。

【40代・値下げ交渉なしでマンションを売却した方の体験談】
営業の方が親身になって相談に乗ってくれました。実家の売却でしたが、多くの資料から適正価格を算出していただき、納得いく売り出し価格を決めることができました。運がよいことに、値下げせずに希望価格で売れたので、とても感謝しています。

マンション売却で儲けるためのコツ3選

マンション売却で利益を出すためには、何か一つ対策をするのではなく、多角的な視点で利益を出す工夫を凝らすことがコツです。具体例には以下のようなポイントがあります。

・今後の売却相場の動向を判断する
・コンパクトシティに着目する
・事前に売却活動の計画を立てる

それぞれ詳しく解説します。

今後の売却相場の動向を判断する

マンションの売却相場が今後どうなっていくのかを判断する際は、同じマンション内や周辺エリアにある類似物件の売り出し価格や成約価格を確認することが一般的です。また、所有マンションと条件が似ている物件の家賃相場の推移も、相場動向を見極めるための参考材料になります。

家賃は不動産価格や市場の需給状況を反映して決められるため、成約価格との間にも一定の相関関係があると考えられます。売買価格ほど急激に上昇しにくい傾向はあるものの、相場の先行きを判断する際の手がかりの1つとして活用できるでしょう。

●築古マンションの売却についてはこちら

マンション売却の際に、実際に三井のリハウスをご利用されたお客さまの声をご紹介いたします。

【60代・適切な価格でマンションを売却した方の体験談】
実家の建て替えに伴い、20年以上住んだ居住中のマンションの売却を依頼しました。相場や動向を踏まえたアドバイスを受けながら、適正な価格で売却できました。

【60代・売却相場の動向を判断し、売却した方の体験談】
三井のリハウスにはマイホーム、実家の売買などで5回ほどお世話になっています。売買の方向性や動向などを含めタイムリーに情報共有をしていただき、毎回親身になって対応していただいています。担当営業者の人柄、そして会社の安心感が大きいですね。

●三井のリハウス無料査定のお申し込みはこちら

コンパクトシティに着目する

コンパクトシティとは、住まい・交通・公共サービス・商業施設などの生活機能を小さく集約させて効率化した都市のことで、福岡県福岡市、埼玉県蕨市などがその例です。コンパクトシティは生活利便性が高いため、一定の需要が見込めます。所有しているマンションが首都圏内でなくてもコンパクトシティの範囲内であれば、比較的高い価格で売却できることがあります。また、今後コンパクトシティ化される構想エリアに入っている場合も、将来的に資産価値が上がる可能性も考えられるでしょう。

事前に売却活動の計画を立てる

マンションを高値で売却するためには、事前準備をしっかりと行い、全体を見据えた売却プランを立てることが重要です。事前に売却相場を確認し、売り出し価格を適切に設定しましょう。

マンション売却で儲かった際にかかる税金

マンション売却においては、利益の有無にかかわらず発生する税金と、利益が出た場合のみかかる税金が存在します。具体的には以下の通りです。

なお、マンションの売却代金に対して、そのまま所得税や住民税がかかるわけではありません。課税対象となる譲渡所得とは、マンション売却によって得られた利益を指し、以下の計算式によって求めることが可能です。

譲渡所得＝譲渡収入金額－（取得費＋譲渡費用）

そのほか、マンション売却の仲介を依頼した不動産会社に支払う仲介手数料には、消費税がかかります。なお、土地や居住用の建物を売却した際の売却代金には消費税がかかりませんが、事業用の建物を売却した場合は売却代金に対して消費税が発生します。

●マンション売却にかかる税金についてはこちら

マンション売却で儲かったときに使える税金対策

上記でご紹介したように、マンション売却で儲かった場合には所得税や住民税を納めなければなりませんが、次のような特例を利用することによって節税できます。

・居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例
・マイホームを売ったときの軽減税率の特例

ここではそれぞれの特例について詳しく解説していきます。

居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例

「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」とは、要件を満たしていれば、譲渡所得から最高3,000万円までを控除できる制度です。マイホームを売却した際に利用できます。そのため、この特例が適用され、譲渡所得が3,000万円を超えない場合には所得税・住民税を納める必要はありません。

ただし、この特例を利用すると、一定期間は新たに住宅ローン控除を受けられなくなる場合があります。住み替えを予定している方は、事前に確認しておきましょう。

●居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例についてはこちら

マイホームを売ったときの軽減税率の特例

「マイホームを売ったときの軽減税率の特例」とは、マイホームを10年を超えて所有していた場合に利用できる特例で「10年超所有軽減税率の特例」とも呼ばれます。要件を満たすことで、譲渡所得のうち6,000万円までにかかる税率が所得税（復興特別所得税を含む）10.21％、住民税4％までに軽減されます。

●マイホームを売ったときの軽減税率の特例についてはこちら

マンション売却で大損しないためのポイント

「マンション売却で大損してしまった」といった事態を防ぐには、売却時期や売却方法を慎重に検討し、少しでも有利な条件で売却できるよう準備をすることが大切です。主なポイントは以下の3点です。

・余裕を持ったスケジュールで売却する
・競合物件と売却時期をずらす
・所有期間が5年を超えてから売却する

ここではそれぞれについて詳しく解説していきます。

●マンション売却で大損した場合の対処法についてはこちら

余裕を持ったスケジュールで売却する

マンション売却で損をできるだけ出さないよう、スケジュールに余裕を持って売却活動を行うことが大切です。なぜなら、スケジュールに余裕がない状態で売却活動を行うと、焦って物件を安く売却してしまう「売り急ぎ」につながる可能性があるからです。売却期限がある場合、売却には3か月～6か月かかることを考慮して逆算し、計画的に進めましょう。

マンション売却の際に、実際に三井のリハウスをご利用されたお客さまの声をご紹介いたします。

【30代・余裕を持ったスケジュールでマンションを売却した方の体験談】
叔父のマンション購入から売却まで三井のリハウスに大変お世話になりました。手続きやスケジュールについても丁寧に進捗確認をしてくださりとても助かりました。また利用する機会がありましたらぜひお願いしたいです。

【60代・スムーズなスケジュールでマンションを売却した方の体験談】
売却時にお世話になりました。担当者は気が利いており、スケジュールなどもスムーズに進み、無事売却と引越しができました。ありがとうございました。友達にも勧めたいです。

●三井のリハウス無料査定のお申し込みはこちら

競合物件と売却時期をずらす

競合する物件が売りに出ている場合には、不利な価格競争を避けるため、売却時期をずらすのがおすすめです。たとえば、仮に同じマンション内で相場よりも安い物件が売りに出されていた場合、その物件と比較され価格交渉を受けやすくなる可能性があります。

競合物件が売りに出されているかどうかは、不動産会社の担当者が把握しています。三井のリハウスでも、競合の状況を踏まえた売却時期や売却戦略をご提案できます。マンション売却をお考えの方は、ぜひ無料査定からご相談ください。

●三井のリハウス無料査定のお申し込みはこちら

所有期間が5年を超えてから売却する

所有期間が5年を超えてから売却すると、税金の支払いを抑えられる可能性があります。不動産を売却して発生する利益のことを譲渡所得といい、譲渡所得には一般に「譲渡所得税」と呼ばれる税金がかかります。具体的には所得税と住民税、2037年までは復興特別所得税が課せられます。

譲渡所得にかかる所得税の税率は、土地や建物を売却した年の1月1日時点での所有期間が5年以下か5年超かによって異なります。つまり、所有期間が5年超の場合は、税率が20.315％（所得税15.315％、住民税5％）となり、5年以下の場合の39.63％（所得税30.63％、住民税9％）と比較して税率が約半分となるため、5年を超えてから売却すると税金の支払いを抑えられるケースがあります。

●所有期間による税率の違いについてはこちら

マンション売却で儲けるには実績豊富な不動産会社に相談しよう

ここまで、マンション売却で利益を出した人が意識していた売却時のコツや、気を付けるべきポイントについてご紹介してきました。しかし、実際にマンション売却を行うとなると、本当に利益が出るのか不安に感じる方もいるでしょう。そのような方は、不動産会社に一度相談してみるのがおすすめです。不動産売却のプロによるアドバイスのほか、マネープランについての相談も可能です。

三井のリハウスでは、100万件を超える取引実績にもとづく、精度の高い無料査定やマンション売却のサポートを行っています。経験豊富な担当者が、マンションをできるだけ高値で売却するためにお客さま一人ひとりに合った売却プランをご提案しますので、マンション売却を検討している方はぜひお気軽にご相談ください。

●無料査定のお申し込みはこちら

※1出典：国土交通省「不動産価格指数（令和7年12月・令和7年第4四半期分）を公表～不動産価格指数、住宅は前月比 0.5％増加、商業用は前期比 0.2％減少～」
https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/content/001991493.pdf
（最終確認：2026年6月24日）

※2出典：公益財団法人 東日本不動産流通機構（東日本レインズ）「中古マンション・戸建住宅ともに成約物件は築浅の比率が縮小」
http://www.reins.or.jp/
（最終確認：2026年6月24日）