家具家電付き賃貸における大家さんのデメリットとは？空室対策をより強化する方法も解説

家具家電付き賃貸とは

家具家電付き賃貸とは、暮らしに欠かせない家具や家電があらかじめ備わった賃貸物件のことです。一般的に設置されている家具家電は以下の通りです。

・ベッド
・ダイニングテーブル・いす
・ソファ
・カーテン
・テレビ
・洗濯機
・コンロ
・炊飯器
・電子レンジ
・エアコン

家具家電付き物件は、部屋を借りると同時に一から家具家電をそろえる必要がある人や、短期間の滞在に適した物件を探している人にとっては、メリットの大きい物件といえます。しかし、既に家具家電を持っており、それに合う部屋を探している人にとっては、選びにくい物件といえるでしょう。

なお、家具や家電が設置されている物件には「マンスリーマンション」もあります。家具家電付き賃貸とマンスリーマンションは一見似ていますが、契約形態や設備、賃料、ターゲット層などが異なります。

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家具家電付き賃貸のデメリット

家具家電付き賃貸は、新たな生活を始めるための家具や家電を買いそろえなくてよいという利点があります。貸主にとってもそういったニーズを取り込めるメリットはあるものの、デメリットも存在します。主なデメリットは以下の通りです。

・家具をそろえる費用がかかる
・入居期間が短くなるケースがある
・入居者によっては避けられる場合がある
・故障や修理は貸主負担になりやすい

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

家具をそろえる費用がかかる

何もない状態から家具家電付き賃貸物件にしようとする場合、アイテムを一からそろえなければなりません。特に部屋数が多い物件では、初期費用がかさむ可能性があります。

一方、転勤や海外赴任によって空いた部屋を使用していた家具や家電ごと貸し出す場合、新たに買いそろえる必要はありませんが、事前のメンテナンスが必要でしょう。状態によっては修理費用が発生することもあるため、貸し出し前の点検が欠かせません。

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入居期間が短くなるケースがある

短期入居になるケースがあることも、家具家電付き賃貸のデメリットといえます。これは、家具家電付き賃貸は、学生や単身赴任者のニーズが高いためです。入居期間が短ければ、貸主はハウスクリーニングや入居者募集を頻繁に行う必要があり、そのたびに費用負担が増える可能性もあるでしょう。

入居者によっては避けられる場合がある

家具家電付き物件では、家具や家電が付いている分、賃料が割高であったり、自分好みの家具や家電に買い替えられなかったりします。また、以前に入居者がいた場合、備え付けられた家具や家電は基本的には中古品です。

これらを踏まえると、家具家電付き賃貸は賃料を安く抑えたい、自分好みの家具や家電を使用したい、中古品の使用に抵抗があるといった人には避けられやすい傾向があると考えられます。

故障や修理は貸主負担になりやすい

家具や家電を買いそろえる費用のほか、修理や買い替えにも対処しなければなりません。借主の故意・過失による破損の修理は、本人が費用を負担するのが一般的ですが、経年劣化によるものは貸主負担となる確率が高くなります。また、貸主と借主のどちらが負担するかでトラブルに発展する可能性も否定できません。

なお、国土交通省「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、経年変化や通常の使用による傷や跡などの修理費用は賃料に含まれるものであり、つまり貸主が負担すべきという考えが示されています。（※1）

家具家電付き賃貸のデメリットを回避したいなら

特定のターゲット層にはメリットのある家具家電付き賃貸物件ですが、入居者によっては避けられたり、修理のトラブルが発生しやすかったりといったデメリットがあります。それだけではなく、オーナーが管理する設備が多くなる分、点検や修理にかかるコストがかさんでしまう可能性もあります。

こういったデメリットを回避するためには、何もない状態（空室）で貸し出すほうがメリットは大きいといえるでしょう。安定した賃貸経営のポイントは、入居後の予期せぬ出費を抑えること、入居者に長く住んでもらうことです。貸し出し前に部屋を空にすることで、設備のメンテナンスにかかる時間とコストを抑えられるうえ、幅広いターゲット層に選ばれる可能性が高まるでしょう。

安定した賃貸経営のための空室対策方法

家具家電付き賃貸ではなく、何もない状態（空室）で貸し出すことは、幅広いターゲット層に選ばれやすいという点で空室対策にもなります。何もない状態で部屋を貸し出すことに加え、以下の3つの空室対策を講じることで、安定した賃貸経営を目指せるでしょう。

・ターゲットを見直す
・内見の機会を増やす
・仲介会社のサポートを得る

それぞれの方法について解説します。

ターゲットを見直す

ターゲットに合わせて賃料を設定したり、ニーズを踏まえたアピールを行ったりすることも空室対策の手段の1つです。ターゲットを見直すことで効果的なアプローチができ、空室が出にくくなる可能性があります。

たとえば、学生向けなら「インターネット無料」や「防犯セキュリティの高さ」、転勤や単身赴任で利用する人向けなら「アクセスのよさ」をアピールすることなどが有効です。

内見の機会を増やす

内見数を増やすことで、成約率が高まることもあります。物件広告に掲載する写真や動画を充実させ、物件の魅力が伝わるよう工夫しましょう。

内見から成約につなげるためには、細かい部分まで清掃したり、照明や香りを工夫したりして室内の印象をよくすることがポイントです。

仲介会社のサポートを得る

仲介会社との信頼関係を築くことも、貸主ができる空室対策として有効な方法といえます。実際に借主を見つけ、契約の締結までを行うのは仲介会社であるため、賃貸の仲介を強みとする仲介会社に依頼することが重要です。加えて、積極的かつ丁寧にコミュニケーションをとってくれる会社であればより安心でしょう。

三井のリハウスなら、強みとする独自のネットワークや長年のノウハウ、充実したサービス内容で、賃貸経営をトータルサポートします。

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賃貸経営のさまざまな不安は三井のリハウスにご相談を！

今回は、家具家電付き賃貸のデメリットを中心に解説しました。貸主にとって家具家電付き賃貸は、短期滞在ニーズを取り込むための対策として有効ではあるものの、デメリットは多くあります。安定した賃貸経営のためには家具家電付きにせず、通常の賃貸物件として入居者の募集を行うのがおすすめです。

ホームページや不動産ポータルサイトへの情報掲載を通じて、広く入居者の募集を行う三井のリハウスでは、賃貸経営にかかわるオーナーさまのさまざまな不安に寄り添い、サポートします。全国に広がるネットワークと豊富な取引実績を生かし、丁寧に対応いたします。

賃貸経営に悩んでいる場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

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※1出典：「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン（再改訂版）」、国土交通省住宅局
https://www.mlit.go.jp/common/001016469.pdf
（最終確認：2025年10月27日）