新築一戸建て住宅を購入する際の諸費用の節約方法

住まいの購入には大きな費用がかかります。土地や建物の代金の他にも、仲介手数料やローン、登記の費用などさまざまなコストが必要とされますが、ちょっとした工夫や努力で節約できる費用も少なくありません。

土地・建物代金に加え諸費用が必要

一軒家を購入する際に必要な費用は、大きく分けて2つあります。物件の代金と不動産業者に支払う仲介手数料やローンを組むための費用、登記に要する費用、税金などの諸費用です。諸費用の相場は新築の一戸建て住宅の場合には物件価格の3～7％程度とされていますから、3,500万円の物件なら100万円～250万円といったところです。

つまり3,500万円の一軒家を購入するためには、最大で3,750万円程度のコストがかかると見積もっておくことが必要です。

新築一戸建て住宅を購入する際に節約できる諸費用

住まいを購入する際に必要とされる諸費用は、一戸建てかマンションか、あるいは新築か中古かなど、物件の属性によって異なります。新築一軒家の場合には、以下のようなコストがかかってきます。

不動産仲介会社等への支払い

①仲介手数料
②ローン事務手数料

税金や登記費用

③印紙税
④不動産取得税
⑤登録免許税
⑥登記手数料

住宅ローン関連費用

⑦融資手数料
⑧ローン保証料
⑨団体信用生命保険料
⑩火災保険料

その他

⑪水道加入金

このうち⑧⑩は工夫により節約することが可能です。

諸費用を抑える工夫

⑧ローン保証料
住宅ローンの支払いが滞った際に支払いを肩代わりしてくれるローン保証会社を利用する費用です。金利に上乗せする方式と一括払いを選ぶことができます。ローン審査の結果などによって金額が変わり、3000万円の借り入れで100万円以上となることもあります。

フラット35などローン保証が不要の住宅ローンを利用することで節約可能です。またその他の住宅ローンでも、頭金を多く入れるなどすることでローン保証を不要とすることもできます。

⑩火災保険料
ほとんどの住宅ローンでは、火災保険への加入を借り入れ要件としています。マンションに比べて一軒家は一般に保険料が高めとなっており、100万円を超えるケースもあります。

パッケージングされた保険ではなく、建物の構造や立地を確認した上で、たとえば保険料の高額な水災補償をはずすなどの工夫をすることにより保険料を節約することができます。

その他、「なるべく自己資金を多く用意して借り入れを減らす」、あるいは「工務店などと交渉して引き渡し前に必要なコストを減らしてもらう」などの工夫により住まいを購入する際の諸費用を節約することも可能です。

まとめ

新築一軒家の購入手続きは複雑で、手続きの中で支払いを求められる費用も多額になります。金融機関の求めにしたがい、特に検討することもなく支払う人が大半ですが、金融機関によって費用が異なるケースや、交渉により引き下げが期待できることもあるということを覚えておきましょう。