坪と平米の計算方法!早見表で分かりやすく解説
坪と平米とは、不動産業界で使われている面積の単位です。1坪は約3.3㎡であり、畳2枚分ほどの広さとされています。今回は、面積単位の変換方法や快適に暮らしやすい居住面積、土地価格の調べ方について紹介します。
目次
住まいの広さを測る単位の「坪」と「平米」
不動産の面積を示す単位には、坪や平米といったものがあります。初めて不動産を購入する際に、どれくらいの広さかイメージしにくい方もいるでしょう。今回は、坪と平米の違いやそれぞれに変換する計算方法、世帯別のおすすめの広さなどを解説します。
1坪は何平米(㎡)?何畳ある?
坪とは、尺貫法で面積を表す単位の1つです。尺貫法とは、日本古来の度量衡法で、坪以外にも長さの単位を「尺(しゃく)」、体積の単位を「升(しょう)」、質量の単位を「貫(かん)」と表します。1坪の広さは、約3.3平米とされています。
平米とは、メートル法で面積を表す単位の1つです。1平米は1㎡とも表され、1坪は約3.3㎡となります。また、不動産業界では、坪と平米のほかに、「畳(じょう)」という単位で面積を表示することもあります。畳とは、畳(たたみ)1枚分の面積を表す単位です。
また、1坪は、畳2枚分とされており、畳は、地域によって大きさが異なりますが、不動産広告の規約では、1畳は1.62㎡以上で表示するよう定められています。坪数と平米数、畳数の早見表は以下の通りです。
坪数 | 平米数(㎡) | おおよその畳数(1畳1.62㎡) |
---|---|---|
1坪 | 約3.3㎡ | 約2畳 |
5坪 | 約16.5㎡ | 約10畳 |
10坪 | 約33.1㎡ | 約20畳 |
20坪 | 約66.1㎡ | 約40畳 |
30坪 | 約99.2㎡ | 約60畳 |
40坪 | 約132.2㎡ | 約80畳 |
50坪 | 約165.3㎡ | 約100畳 |
100坪 | 約330.6㎡ | 約200畳 |
坪や平米を変換する計算方法【早見表】
ここからは坪や平米、畳という単位に変換する計算方法をご紹介します。以下は、主な計算方法の早見表です。
変換したい単位 | 計算式 |
---|---|
坪 → 平米 | 坪数 ÷ 0.3025 = 平米数 |
平米 → 坪 | 平米数 × 0.3025 = 坪数 |
平米 → 畳 | 平米数 ÷ 1.62 = 畳数 |
計算方法を1つずつ詳しく見ていきましょう。
坪数から平米数に変換する計算方法
坪数から平米数を求めたい場合は、以下の計算式を用います。
坪数 ÷ 0.3025 = 平米数
たとえば、40坪を平米数で表したい場合の計算式は、40 ÷ 0.3025 となり、約132.2平米であることが分かります。
平米数から坪数に変換する計算方法
平米数を坪数に変換する際には、以下の計算式で求められます。
平米数 × 0.3025 = 坪数
30平米を坪数に換算する場合は、30 × 0.3025 という計算式から、約9.1坪とすることができます。
平米数から畳数に変換する計算方法
平米数から畳数に変換する際の計算式は、以下の通りです。
平米数 ÷ 1.62 = 畳数
たとえば、20平米を畳数で表すと、20 ÷ 1.62 という計算式から、約12.3畳となることが分かります。
坪と平米で見る居住面積の目安
ここまで面積の単位や計算方法について解説しました。ここでは、住む地域や世帯人数に適した居住面積について国土交通省が発表している目安の数値についてお伝えします。
誘導居住面積水準
国土交通省は、国民の住生活の安定の確保及び向上の促進に関する「住生活基本計画」を発表しています。その計画内では、豊かな住生活の実現の前提として、多様なライフスタイルに対応するために必要とされる、世帯人数に応じた住宅面積の水準が示されています。
これを「誘導居住面積水準」と呼び、「一般型誘導居住面積水準」と「都市居住型誘導居住面積水準」の2種類に分けています。それぞれ詳しく見ていきましょう。
一般型誘導居住面積水準
一般型誘導居住面積水準とは、郊外や都市部以外における一戸建てでの生活を想定した面積水準です。子どもの年齢に応じた世帯人数の算定式があり、世帯人数に応じて目安の面積が定められています。世帯人数別の面積水準は、以下の通りです。
世帯人数別の面積(例) | |||
---|---|---|---|
単身 | 2人 | 3人 | 4人 |
55平米 | 75平米 | 100平米 | 125平米 |
2人以上の世帯の場合、「25平米 × 世帯人数 + 25平米」の計算式で一般型誘導居住面積水準が導き出せます。なお、子どもがいる場合はその年齢に応じて世帯人数の換算が変動するため、子どもがいる世帯では、以下を参考に世帯人数を求めましょう。
・3歳未満 = 0.25人
・3歳以上6歳未満 = 0.5人
・6歳以上10歳未満 = 0.75人
都市居住型誘導居住面積水準
都市居住型誘導居住面積水準は、都市とその周辺における、マンションやアパートといった共同住宅居住での生活を想定した面積水準です。世帯人数別の目安の面積水準は、以下の通りになります。
世帯人数別の面積(例) | |||
---|---|---|---|
単身 | 2人 | 3人 | 4人 |
40平米 | 55平米 | 75平米 | 95平米 |
2人以上の世帯の場合、「20平米 × 世帯人数 + 15平米」の計算式で都市居住型誘導居住面積水準が導き出せます。なお、子どもがいる場合はその年齢に応じて世帯人数の換算が変動します。前述の大人1人に対する割合を参考に世帯人数を求めましょう。
最低居住面積水準
国土交通省は、最低居住面積水準も公表しています。最低居住面積水準とは、世帯人数に応じて、健康で文化的な住生活の基礎として、不可欠な住宅の面積に関する水準のことです。国は、全ての世帯での達成を目指しており、以下の表は目安値をまとめたものになります。
世帯人数別の面積(例) | |||
---|---|---|---|
単身 | 2人 | 3人 | 4人 |
25平米 | 30平米 | 40平米 | 50平米 |
2人以上の世帯の場合、「10平米 × 世帯人数 + 10平米」の計算式で最低居住面積水準が導き出せます。なお、こちらも子どもがいる場合はその年齢に応じて世帯人数の換算が変動します。前述の大人1人に対する割合を参考に世帯人数を求めましょう。
詳しく知りたい方は、国土交通省が公表している住生活基本計画をご覧ください。
快適に暮らせる家の広さは何坪?何平米?
国土交通省が公表している住生活基本計画における居住面積水準の目安の数値をもとに、快適に暮らせる広さについてご紹介します。
1人暮らし
国土交通省の公表している住生活基本計画における居住面積水準では、単身者が暮らす広さとして最低でも25平米、豊かな住生活を実現するためには郊外で55平米の広さを推奨しています。25平米は、約7.6坪、1畳=1.62で換算すれば約15.4畳となります。1ルームや1K、誘導居住面積の50平米なら約15.1坪(約30.9畳)で1LDKの間取りの部屋にも当てはまります。
カップルや夫婦2人暮らし
住生活基本計画における居住面積水準の2人暮らしの場合、最低でも30平米、理想的な生活を送るためには郊外で75平米の広さを推奨しています。30平米は約9.1坪(約18.5畳)、75平米なら約22.7坪(約46.3畳)なので、1LDKや2LDKの間取りがおすすめです。
親子で3人暮らし
住生活基本計画における居住面積水準の3人暮らしの場合、最低でも40平米、理想的な生活を送るためには郊外で100平米の広さを推奨しています。40平米は約12.1坪(約24.7畳)、100平米なら約30.3坪(約61.7畳)なので、子どもが小さいうちは1LDK、成長に合わせて2LDKや3LDKと、間取りを変化させるのもおすすめです。
1平米当たりの公的土地価格
不動産の売却や購入を検討しており、土地1平米当たりの価格を知りたい方もいるでしょう。土地1平米当たりの価格は、立地条件が大きく影響します。ここでは、エリアごとの土地価格を自分で調べる方法を紹介します。
公示地価
公示地価とは、土地取引価格の指標となる標準地の1平米あたりの価格です。1地点につき2名以上の不動産鑑定士による鑑定結果を加味して算出されます。全国各地に標準地と呼ばれる土地があり、毎年1月1日時点の評価額を、国土交通省が年に1度公表しています。
基準地価
基準地価とは、土地取引価格の指標となる基準地の1平米あたりの価格を指します。1地点につき1名以上の不動産鑑定士が調査して、基準地価を算出します。毎年7月1日時点の評価額を、都道府県が年に1度公表しています。
路線価
路線価とは、道路に面する土地の1平米あたりの価格であり、相続税や贈与税を算出する際に用いられます。地価公示価格等の約80%を目安に算出されています。評価時期は、公示地価と同様に毎年1月1日時点で、国税庁が公表します。
項目 | 公示地価 | 基準地価 | 路線価 |
---|---|---|---|
調査主体 | 国土交通省 | 都道府県 | 国税庁 |
評価方法 | 1地点につき2名以上による不動産鑑定士が調査 | 1地点につき1名以上による不動産鑑定士が調査 | 地価公示価格等を基にした価格の80%程度 |
評価時期 | 毎年1月1日時点 | 毎年7月1日時点 | 毎年1月1日時点 |
単位 | 標準地1平米あたりの価格 | 基準地1平米あたりの価格 | 道路に面する土地の1平米あたりの価格 |
不動産価格を知るならプロに依頼
今回は、坪と平米の違いや土地価格の調べ方などについて紹介しました。不動産売却や購入のために不動産価格を知りたい方は、不動産会社に査定の依頼をするとよいでしょう。
三井のリハウスは累積取扱件数100万件以上の実績を生かし、精度の高い査定だけでなく、不動産の売却と購入の両方をサポートします。お気軽にお問い合わせください。
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監修者:ファイナンシャル・プランナー 大石泉
株式会社NIE.Eカレッジ代表取締役。CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士などの資格を保有。住宅情報メディアの企画・編集などを経て独立し、現在ではライフプランやキャリアデザイン、資産形成等の研修や講座、個別コンサルティングを行っている。
https://www.izumi-ohishi.co.jp/profile.html