住み替え成功の事例から学ぶ!失敗・後悔しないためのポイントを解説

住み替えを検討しているけど、満足できる結果になるか不安という方は多いのではないでしょうか?ここでは住み替えで成功した例や注意点について解説します。後悔しないためにも、記事を参考に満足できる住み替えを行いましょう。

目次
  1. 住み替えを成功させたい!
  2. 【住み替えの成功例】家族構成が変化したとき
  3. 【住み替えの成功例】働き方が変化したとき
  4. 住み替え成功へ導くための注意点
  5. 住み替えで後悔しないために信頼できる不動産会社を選ぼう!
記事カテゴリ 売却 購入 住み替え
2024.06.07

住み替えを成功させたい!

「結婚」「出産」「老後」など、住み替えを考えるきっかけは人それぞれです。住居が変わり、大きなお金もかかるとなると不安に感じる方も多いでしょう。そこで、今回は住み替えの成功例や注意点について解説します。住み替えに対して不安がある方はぜひ参考にしてみてください。

住み替えに不安を抱えている人

【住み替えの成功例】家族構成が変化したとき

家族構成が変わることによって、必要な間取りや広さも変わるため住み替えが必要になることがあります。たとえば、結婚や出産によって家族が増えた場合、一人暮らしと同じ広さの部屋で暮らすのは窮屈に感じるでしょう。実際、国土交通省が公開している世帯人数別の居住面積水準※1によると、単独世帯と2人、3人世帯では必要とされる面積が異なることが分かります。

ここでは家族構成が変化するタイミングを以下の2つに分けて、それぞれの住み替え成功例をご紹介します。

・子どもが増えたとき
・子どもが巣立ったとき

上記のようなタイミングで住み替えを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

子どもが産まれて住み替えをした家族

子どもが増えたとき

子どもが産まれて3人世帯、4人世帯と居住人数が増えていくと夫婦2人が住んでいた部屋では狭く感じるでしょう。そのため、多くの家庭が子どもの増えたタイミングで住み替えを検討し始めます。子どもが増えたときの住み替え成功のポイントは、以下の通りです。

・周辺環境が子育てに向いている
・子育てしやすい間取り

1つずつ見ていきましょう。

周辺環境が子育てに向いている
子どもをきっかけに住み替えるときは、住居の周辺環境が子育てに向いていることが重要です。そのため新居を検討する際には、保育園の有無や学区の口コミ、公園といった周辺施設の充実度をチェックしておきましょう。

上記を踏まえた成功例
・学童保育がある地域に引越したことで共働きである親の負担が減った
・子育て世帯が多く、治安がよいエリアにある物件に住み替えたことで、安心して子育てができた

子育てしやすい間取り
また、住居も子育てしやすい間取りを選ぶことがポイントです。子どもが増えると家事に加え、子育てに多くの時間を取られるようになります。効率よく家事や子育てが行えるよう、家事動線や生活動線を意識した間取りの物件を選ぶようにしましょう。

上記を踏まえた成功例
・マンションから一戸建てに住み替えたことで、子育てに必要なスペースを確保できた
・注文住宅への住み替えで、家事動線を最適化できた

子どもが巣立ったとき

就職、結婚により子どもが家を出たために、現在の家が手広になり、コンパクトな住居に住み替えを検討するケースがあります。子どもが巣立ったときの住み替え成功のポイントは、居住人数に合った間取りを選ぶことです。

子どもが家を出ると、これまで子どものために確保していた部屋が不要になることがあるでしょう。なお、自宅にかかる固定資産税は、広さが大きく影響します。そのため、使っていない部屋がある場合は、現在の自宅を売却し、居住人数に合わせた物件への住み替えがおすすめです。

上記を踏まえた成功例
・かつては、家族5人一戸建てで暮らしていたが、子どもが独立し夫婦2人になったため、2LDKのマンションに住み替えたところ、固定資産税が抑えられた

【住み替えの成功例】働き方が変化したとき

働き方が変化したことにより、家から勤務先までの距離が遠くなったり、家にいる時間が長くなったりすることで住み替えを検討する方もいるでしょう。ここでは働き方の変化を以下の2つに分けてそれぞれの住み替え成功例を紹介します。

・転職したとき
・定年退職したとき

働くサラリーマン

転職したとき

転職がきっかけの住み替えを成功させるポイントは、以下の通りです。

・家族全員の通勤・通学のしやすさを考慮する

通勤・通学の利便性は、住み替え先を選ぶ際の大きなポイントです。しかし、配偶者や子ども、パートナーがいる場合は、転職する本人の通勤のしやすさだけでなく、各々の通勤・通学を考慮して住み替え先のエリアを選ぶのがコツです。

上記を踏まえた成功例
・夫の転職で住み替えることになったが、妻の職場や、子どもが通う学校へのアクセスも考慮し住み替え先を選んだことで全員の通勤・通学の負担が軽減された

退職後の生活を考える夫婦

定年退職したとき

定年退職をきっかけに、老後の生活を考慮して住み替えを検討する場合もあります。その場合の住み替え成功のポイントは、以下の通りです。

・病院や医療福祉施設が周辺にある
・交通の利便性がよい
・バリアフリー設計になっている

病院や医療福祉施設が周辺にある
年齢を重ねると、病気を患いやすくなってしまったり、足が悪くなったりしてしまう可能性があります。そういったことを考慮すると、住み替え先地域の医療制度が整っていると安心です。

上記を踏まえた成功例
・病院が近く、医療福祉サービスが充実している地域を住み替え先に選んだことで通院に子どもが付き添う必要がない

交通の利便性がよい
電車やバス、駅までの距離など交通の利便性は、老後の生活において大きなポイントです。高齢になるにつれ、歩くのが大変になってしまうケースがあります。そのため、買い物や通院などの外出が、負担にならない物件への住み替えがおすすめです。

上記を踏まえた成功例
・駅やスーパーなどの施設が近い物件に住み替えたことで、利便性が高いため、車なしでも負担なく生活することができた

バリアフリー設計になっているか
今は必要なくても、この先ずっと住むことを考えるとバリアフリー設計を意識した物件であると安心でしょう。バリアフリー設計の例としては、段差がなかったり、手すりが付いていたり、車椅子でも余裕のある広さの廊下やトイレだったり、トイレと寝室が近かったりすることが挙げられます。

上記を踏まえた成功例
・バリアフリー物件に住み替えたことで定年後、長く住むことができた

住み替え成功へ導くための注意点

これまで住み替えの成功例をタイミングごとに分類して紹介してきました。次に、ここでは住み替える際の注意点について紹介します。

住み替えの注意点

タイミングに気を付ける

住み替えを行う際、購入と売却のタイミングに注意しましょう。旧居を売却する前に新居を購入する購入先行の場合、二重ローン(住宅ローンが2つ同時に組まれている状態)の期間が発生するため金銭的な負担が大きくなります。一方、新居を購入する前に旧居を売却する売却先行の場合、仮住まいが必要になるのに加え、引越しが2回必要です。

このようにそれぞれに注意点があるため、持ち家を先に売る「売却先行」と、新居を先に買う「購入先行」のどちらが自身に合っているか検討しましょう。

住み替えのタイミングについて詳しくはこちら

資金計画を立てる

家を売って、新居を購入するためには資金計画が重要です。「希望の家を見つけても資金が足りなくて住み替えができない」ということがないように、計画的に住み替えを行いましょう。

資金計画を立てる際は、持ち家の査定額、住宅ローンの残債額、自己資金額の3点を確認する必要があります。そのためにまずは、無料査定を依頼し、家の査定額を把握しましょう。万が一、査定額が住宅ローンの残債を下回った場合、ローンが完済できないと抵当権が抹消できず、物件を引き渡すことができないため、ローン完済のために自己資金を捻出する必要があります。

住み替え先の物件が決まっている場合は、その購入に必要な額も合わせて資金計画を立てましょう。

●住み替えにかかる費用について詳しくはこちら

住み替えで後悔しないために信頼できる不動産会社を選ぼう!

ここまで住み替えの成功例や注意点について解説してきました。新居を探す際には、成功例を参考に自分に合った住まいを考えてみてください。また、住み替えを成功させるためにはタイミングや資金計画など気を付けるポイントがあります。そのため、売却と購入を同じ不動産会社に依頼し、精度の高い査定を受けるのがおすすめです。

三井のリハウスは累積取扱件数100万件以上の実績を生かした高精度の無料査定と売却・購入のサポートを行っています。住み替えを検討している場合は、まずは無料査定をご依頼ください。相場に合った査定額を算出し、売却プランをご提案します。

●不動産売却についてのご相談はこちら

●無料査定のお申し込みはこちら

●マンションAI査定はこちら

(出典)
※1: 住生活基本計画における「水準」について, 国土交通省
https://www.mlit.go.jp/common/001392030.pdf
(最終確認:2024年5月27日)

監修者:ファイナンシャル・プランナー 大石泉

株式会社NIE.Eカレッジ代表取締役。CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士などの資格を保有。住宅情報メディアの企画・編集などを経て独立し、現在ではライフプランやキャリアデザイン、資産形成等の研修や講座、個別コンサルティングを行っている。