新築の購入で後悔！今すぐ売りたい理由と高く売却するコツまで詳しく解説

新築を購入して後悔！すぐに売りたい理由

新築住宅を購入したのに、何らかの理由で購入を後悔する人もいます。その場合は、今すぐ売りたいと思う方も多いでしょう。今回は、新築住宅の購入を後悔して、すぐに売却したいと考えている方に向けて、新築物件を売却する際の注意点や高く売るためのコツなどを解説します。

新築を購入したものの、すぐに売りたいと後悔する主な理由としては以下の4つが挙げられます。

・周辺環境の条件がよくない
・近隣住民とトラブルになった
・間取りが気に入らない
・住宅ローン返済が厳しい

それぞれの理由について、具体的に見ていきましょう。

周辺環境の条件がよくない

周辺環境が整っていないことを理由に新築の購入を後悔する例としては、主に以下の3つが挙げられます。

・交通の利便性がよくない
・生活の利便性がよくない
・騒音や害虫の被害に遭う

交通利便性のよさや生活利便施設の有無については、新築購入前に調べられますが、実際に住んでみると予想以上に不便でストレスを感じることがあります。一方、騒音や害虫は内覧で気付きにくいため、暮らしてみたら電車の走行音が気になったり、近隣で行っている工事の騒音や害虫による被害が続いたりと、家で過ごす平穏な時間が確保できない場合に購入したことを後悔するようになるでしょう。

近隣住民とトラブルになった

新築住宅を購入して実際に住み始めてから、近隣住民とトラブルになり、購入を後悔するケースもあります。よくあるトラブルとしては、主に以下の3つが挙げられます。

・足音やペットの鳴き声、騒ぎ声をはじめとする騒音によるトラブル
・敷地の境界線が確定していないことによるトラブル
・ごみ捨てルールが守られないことによるトラブル

間取りが気に入らない

購入前の内覧時には、暮らした後のイメージを持っていたものの、実際住み始めると間取りが気に入らず、購入を後悔する場合があります。間取りが気に入らなかった具体的な失敗例としては、収納スペースが少ない、デザインが気に入らない、コンセントが足りないなどが挙げられます。

住宅ローン返済が厳しい

せっかく新築物件を購入したのに、毎月の住宅ローンの返済が厳しくなり、売却を検討する人もいます。そのなかには、退職や転職による収入減、離婚により養育費がかかるなど、急に資金が必要になり、ローンの返済が難しくなるケースもあります。新築を購入する前に、余裕を持った資金計画を立てておくのがおすすめです。

●離婚で家を売る場合の方法に関する記事はこちら

新築をより高く売るポイント

新築で購入した物件を売却するとき、より高く売るためには以下のポイントを押さえておくことが大事です。

・できるだけ早く売却する
・適切な売り出し価格を設定する
・信頼できる不動産会社に依頼する

それぞれのポイントについて詳しく説明していきます。

できるだけ早く売却する

築浅の住宅を売却するときは、できるだけ早く行動に移すことが大切です。中古住宅は、築年数が浅いほど価格の下落が抑えられる傾向があるので、家をより高く売るためにはできるだけ早く売却する必要があります。

適切な売り出し価格を設定する

適切な売り出し価格を設定するためには、売却する家の相場を把握することも大事です。売却したい家と似たような物件の相場を把握することで、不動産会社が提示する査定額が適切であるかどうかを判断できます。

また、もし1日も住まずに売却するとしても、新築だからといって高過ぎる査定額を提示する不動産会社には注意が必要です。査定額が相場からかけ離れていると家が売れにくく、売却が長期化してしまい、結果的には価格を下げることになるでしょう。高過ぎる査定額を提示されたときは、不動産会社に査定額の根拠を尋ねてみましょう。

●不動産の相場価格に関する記事はこちら

信頼できる不動産会社に依頼する

家の売却が不安であれば、経験や実績が豊富な不動産会社に依頼するとよいでしょう。特に、不動産の売却に詳しく経験の多い不動産会社に依頼すると、希望の価格で売れる可能性が高まります。

三井のリハウスでは100万件を超える実績に基づいた知見を生かして、相場に合った査定額を算出しています。新築・築浅物件の査定をご希望の方は、ぜひ一度三井のリハウスまでお問い合わせください。

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●売却のご相談はこちら

新築を売却するときにかかる費用

不動産の売却時には、新築、中古を問わず、主に以下に挙げた費用がかかります。

・仲介手数料
・印紙税
・登記費用
・譲渡所得にかかる税金

なお、譲渡所得にかかる税金とは、不動産を売却して利益が出た場合に納める所得税と住民税のことです。さらに、新築や築浅物件は不動産の所有期間が5年以下であるため、売却した際の利益は短期譲渡所得に分類され、合計で39.63％の所得税（復興特別所得税を含む）と住民税がかかります。ただし、税負担を減らせる3,000万円の特別控除といった特例があるため、控除の対象になるかどうかチェックしておきましょう。

●不動産売却にかかる費用に関する記事はこちら

●短期譲渡所得の税額の計算についてはこちら

●譲渡所得税に関する記事はこちら

新築を売却する際の注意点

新築や築浅の物件を売却する際には、オーバーローンになりやすいという注意点があります。オーバーローンとは、住宅ローンの残債が、不動産の売却額を上回ることです。新築や築浅物件を売却するときは、ローンの返済が始まったばかりで、残債が多く残っている傾向にあります。新築かどうかにかかわらず、不動産は住宅ローンを完済しないと売却できないことが一般的です。というのは、住宅ローンを完済しないと、不動産に設定されている抵当権が抹消できないためで、抵当権が残っている不動産は原則、第三者に譲渡できないためです。

もし、住宅ローンの残債を売却代金だけで賄えない場合は、不足分に充てられる自己資金が調達できるかどうかを見極めてから売却を検討しましょう。また、オーバーローンが解消できる状態になるまで月々の住宅ローンの返済を続けるという方法もあります。

●マンション売却時に住宅ローン残債がある場合の対処法に関する記事はこちら

新築の購入で後悔しているなら不動産会社へ相談を

新築の購入を後悔している方や、売却を検討している方は、不動産会社に相談してみてはいかがでしょうか？新築物件を売るにはどれくらい費用がかかるのか、高く売れるのかなど、多くの不安があるでしょう。新築物件の売却を考えているなら、まずは気軽に依頼できる不動産会社の無料査定を利用してみましょう。

三井のリハウスでは、無料の不動産査定を行っており、経験豊富な担当者が売却を徹底的にサポートします。新築や築浅物件の売却を考えている方や売却にお悩みの方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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