
マンション売却の成功例5選!失敗を防ぐコツ
マンション売却では、余裕のあるスケジュールを組み、不動産会社の担当者とコミュニケーションを取りながら進めることが重要です。この記事では、マンション売却の成功事例やコツについて詳しくご紹介します。
目次
【マンション売却成功例1】時間に余裕があり計画的だった
マンション売却の成功例の1つは、時間に余裕を持って計画的に売却できたケースです。マンションの売却にかかる期間は、一般的に3か月~6か月といわれています。売却にかける期間がこれよりも短いと、売却を急いでしまい、相場より低い価格で売らざるを得ないこともあります。
また、時間がないことを理由に、マンション売却に関する基礎知識を身に付けずに動いてしまったり、不動産会社や買主とのコミュニケーションを怠ったりすると、後にトラブルに発展する恐れもあります。特に売却期限が決まっている場合は、時間に余裕を持って売却活動をスタートし、計画的なスケジュールを立てて進めましょう。
【マンション売却成功例2】相場に対して妥当な価格で売り出した
適正な売り出し価格を設定することは、マンション売却を成功させるポイントの1つです。
失敗例としてよくあるのは、より高く売りたいという思いから相場よりも大幅に高い価格で売り出した結果、購入希望者が集まらないケースです。この場合、なかなか売れず結局は値下げすることになり、相場よりも安く売ることになってしまいがちです。
妥当な価格で売り出すには、査定を受ける前に相場を把握しておくことが重要です。自分でも相場を把握していれば、不動産会社からの査定額に対する説明を理解しやすくなります。相場を把握するには、不動産会社のサイト等で近隣のマンションの価格を検索してみるとよいでしょう。
三井のリハウスでは、所有するマンションのエリアや最寄り駅から、周辺の相場情報や購入希望者数、売却中の物件情報などを調べることができます。
●三井のリハウスの相場情報についてはこちら
なお、不動産会社のサイトに掲載されているのは売り出し価格であり、売主と買主が最終的に合意した成約価格とは異なります。また、調べた相場と実際の査定額にはある程度差が出ることも理解しておきましょう。なぜなら、実際の査定では立地や築年数・面積といった基本的な情報以外に、建物の状態や周辺環境といったその物件独自の情報も加味して算出されるためです。
【マンション売却成功例3】タイミングが適切だった
適切なタイミングでマンションを売却できていることも成功例の1つです。マンション売却のタイミングを見極めるポイントは以下の通りです。
・年度替わり
・不動産市場の動向
・周辺の環境
・マンションの築年数
年度替わりを控えた2月~3月頃は、就職、転勤、進学など新生活に備えて引越しをする人が増えるため、マンション需要が高まります。その時期に合わせて売却できるよう、売却にかかる期間を計算しておくとよいでしょう。
不動産市場の動向や周辺環境の状況によっても、マンションの需要は変動します。不動産の相場は、国内外の経済状況や金利政策などに影響されるため、経済状況をチェックしながら適切なタイミングを見極めるとよいでしょう。また、近隣に新たな駅が開業する、大型商業施設がオープンするといった周辺環境の開発が進むタイミングも、マンション売却に適した時期だといえます。
さらに、マンションの築年数もマンションの売却時期を見極める重要な要素です。マンションの資産価値は、築年数が経過するにつれて下がることが一般的です。より高い価格で売却するには、なるべく早く売り出すことが大切です。
これら4つのポイントを押さえ、マンション売却の時期を慎重に検討しましょう。
【マンション売却成功例4】内覧に向けて万全な準備をしていた
マンション売却を成功させるには、内覧に備えてきちんと準備をしておくことが重要です。内覧に来た購入希望者に、物件に対してよい印象を持ってもらうことで、早期売却につながります。
内覧準備としてまず行っておきたいのは、掃除と整頓です。特に、購入希望者を迎える玄関や、汚れが目立ちやすい水回りはきれいにしておきましょう。汚れがひどく、自分での掃除に限界がある場合は、プロによるハウスクリーニングを依頼するのも1つの方法です。ペットを飼っていたり、喫煙の習慣があったりする場合は、臭い対策も念入りに行うことをおすすめします。
また、物件のアピールポイントを事前にまとめておくことも大切です。住んでいるからこそ分かる立地のよさや治安など、書類を見るだけでは分からない情報を口頭で伝えられると、より物件の魅力を理解してもらえるでしょう。また、注意点も交えながら話すと、誠意を伝えられるため、購入を検討している人によい印象を持ってもらいやすくなります。
●マンションの内覧についてはこちら
【マンション売却成功例5】不動産会社と密にコミュニケーションが取れていた
売却活動は、不動産会社の担当者と密にコミュニケーションを取りながら進めることで成功につながります。
不動産会社によっては、販売活動中の報告がなく、「活動内容が分からない」「問い合わせや内覧後の状況が把握できない」といったケースがあります。そうした場合は、売主から不動産会社の担当者に知りたい情報を聞かなければなりません。
マンション売却において、売却活動を不動産会社に任せきりにすることはトラブルの要因となります。自分からも担当者に連絡し、しっかり連携を取りながら進めましょう。
マンション売却を成功させるためのコツ4選
マンション売却を成功させるためのコツには、主に以下の4つがあります。
・売却の流れを理解しておく
・売却にかかる費用や必要書類を理解しておく
・税金の特別控除を活用する
・信頼できる不動産会社を選ぶ
それぞれ詳しく説明していきます。
売却の流れを理解しておく
マンション売却の流れを事前に理解しておくことで、売却活動をスムーズに進めやすくなります。売却の流れは以下の通りです。
1.査定を依頼する
2.不動産会社と媒介契約を結ぶ
3.売却活動を開始する
4.売買契約を結ぶ
5.引渡し・決済を行う
6.確定申告をする
一般的に、マンション売却は不動産会社への査定依頼から始まります。査定によりマンションの推定売却価格を把握し、資金計画を立てることが重要なポイントです。
不動産査定には、「AI査定」「簡易査定」「訪問査定」の3種類があります。それぞれ査定の精度や結果が出るまでの日数は異なるため、以下の記事を参考に自分に合った方法を選びましょう。
●不動産査定の種類についてはこちら
査定を受けたら、不動産会社と媒介契約を結びます。媒介契約は、「一般媒介契約」「専任媒介契約」「専属専任媒介契約」の3種類があり、以下の表に特徴をまとめています。
比較項目 | 一般媒介契約 | 専任媒介契約 | 専属専任媒介契約 |
---|---|---|---|
有効期間 | 規定なし ※国土交通省の定める標準媒介契約約款では、3か月以内 | 最長3か月 | 最長3か月 |
契約できる不動産会社 | 複数社可 | 1社のみ | 1社のみ |
自己発見買主との直接取引 | 可 | 可 | 不可 |
レインズへの登録義務 | なし | 契約日から7日以内(休業日を除く) | 契約日から5日以内(休業日を除く) |
業務報告義務 | なし | 2週間に1回以上 | 1週間に1回以上 |
それぞれの違いを理解し、自身の状況に合った契約方法を選択しましょう。
●媒介契約の種類についてはこちら
不動産会社の担当者と相談しながら売り出し価格や売却条件を決めた後、媒介契約を締結し、本格的に売買活動を開始します。購入希望者が現れた場合、内覧の対応をしますが、先ほど述べたように、内覧は物件に対する購入希望者の印象を左右するため、しっかりと準備をしておきましょう。
購入希望者と売主の条件が整えば、売買契約に進みます。売買契約は、売主と買主、それぞれを仲介する不動産会社が顔を合わせて締結するのが一般的です。宅地建物取引士から買主への重要事項説明の後、売買契約書の読み合わせが行われ、その後、契約の証拠として、買主から売主へ手付金が支払われます。
売買契約を結んだ後には、決済をし、買主に物件の引渡しを行います。決済では、手付金を引いた売買の残代金が買主から支払われます。また、このとき不動産会社への仲介手数料も支払いますが、売買契約時と物件の引渡し時の2回に分けて、半金ずつ支払うのが一般的です。
マンション売却で利益が出た場合や、特例の適用を受ける場合には、必ず確定申告を行わなければなりません。売却損が出た場合でも、軽減措置の特例を利用できることがあるため、利益と損のどちらが発生しても特例の確認と確定申告は忘れないようにしましょう。
●売却の流れについてはこちら
売却にかかる費用や必要書類を理解しておく
マンション売却では、売却にかかる費用や必要書類を事前に調べておくことも重要です。費用を事前に把握しておくことで、資金計画を立てやすくなります。書類には取得に手間がかかるものもあるため、事前に用意しておくことで焦ることなく手続きを進められます。
不動産売却にかかる費用の目安は、一般的に成約価格の3.5%~4%で、具体的にかかる主な費用は以下の通りです。
・印紙税
・仲介手数料
・登記費用(住所変更や抵当権の抹消が必要な場合)
・譲渡所得にかかる税金
・住宅ローンの返済にかかる費用
・その他の費用
それぞれの詳しい金額については以下の記事をご確認ください。
●不動産売却にかかる費用についてはこちら
マンション売却の際に用意すべき主な書類は以下の通りです。
・登記済証(権利証)または登記識別情報
・本人確認書類
・物件の間取り図
・固定資産評価証明書
・実印・印鑑証明書
・固定資産税、都市計画税納税通知書の写し
・住民票
・抵当権抹消書類(抵当権の抹消が必要な場合)
・買主に引き渡す書類
それぞれの取得方法やどのような書類かなど、詳しくは以下の記事をご覧ください。
●不動産売却に必要な書類についてはこちら
税金の特別控除を活用する
優遇措置や特例を活用することで、マンション売却の際に課される税金の負担を減らせる可能性があります。たとえば、「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」を利用することで、譲渡所得にかかる税金を最大3,000万円まで控除できます。
また、軽減税率の特例を受けられることもあります。特例を利用した際の税額は、課税長期譲渡所得(所有期間が5年を超える不動産を売却したときの利益)の金額に応じて、以下の表のように求められます。
課税長期譲渡所得金額 | 税額 |
---|---|
6,000万円以下の場合 | 課税長期譲渡所得金額×10% |
6,000万円を超える場合 | (課税長期譲渡所得金額-6,000万円)×15%+600万円 |
ただし、これらの特例を利用する場合にはいくつかの要件があるため、事前に確認しておきましょう。
●居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例についてはこちら
●軽減税率の特例についてはこちら
信頼できる不動産会社を選ぶ
信頼できる不動産会社を選ぶことも、マンション売却を成功させるコツの1つです。何を得意分野とするか、取引実績はどの程度かを確認し、安心して任せられるかどうかを見極めましょう。また、担当者が売主の希望を聞き、売却活動について説得力のある提案をしてくれるかどうかも重要です。
マンション売却で失敗しないためにプロにも相談してみよう!
マンション売却を成功させるためには、今回ご紹介したコツを押さえるとともに、事前に基礎知識を身に付けておきましょう。知識がないまま売却を進めてしまうと、トラブルにつながったり、ミスに気づかなかったりする恐れがあります。
また、マンション売却のプロである不動産会社に相談することで、より成功に近づけます。三井のリハウスでは、不動産売却のプロがお客さまのお悩みに合わせてマンション売却のサポートをしています。まずは無料査定から、お気軽にご相談ください。
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監修者:三上隆太郎
株式会社MKM 代表取締役
大手ハウスメーカーにて注文住宅の受注営業、家業の建設会社では職人として従事。
個人向け不動産コンサルティング会社のコンサルタントやインスペクターを経験し、中古+リノベーションのフランチャイズ展開、資格の予備校にて宅地建物取引業法専属講師など、不動産業界に幅広く従事。
https://mkm-escrow.com/